田口塾の西口です。
順天堂大学 スポーツ健康科学部の公募推薦を受ける受験生向けに、過去問の傾向に合わせた小論文の問題を作成しました。
小論文は対策材料を集めるのが大変だと思いますので、ぜひご活用下さい。
解説が必要な方、添削をご希望の方はぜひ田口塾へお問い合わせください。
問題
[設問]
以下の課題文は、一般社団法人 日本生活習慣病予防協会が公開している調査結果の一部である。これを読み、次の問いに答えなさい。
※出題に応じて一部改変あり
問1. 課題文中で行われている調査とその結果について、100字以内でまとめなさい。
問2. 課題文において筆者が指摘している問題に関して、その原因となっていることは何か。また、問題の解決のためにどのような対策を打つことが有効であるか。課題文の記述にとらわれず、あなたの考えを800字以内で記述しなさい。
[課題文]
「2010年国民健康・栄養調査」では、世帯所得が低いほど、野菜の摂取量が少なかったり、運動習慣がなかったりするなど、生活習慣に問題がある人の割合が高くなる傾向があることが分かった。所得による「健康格差」の拡大は社会的な課題になっている。2013年度から始まる「次期健康づくり計画」では、健康格差の縮小が中心的な施策として打ち出されている。
調査では約3200世帯の所得を、「600万円以上」「200万～600万円未満」「200万円未満」に3区分し、「体形」「食生活」「運動」などの項目で比較した。
喫煙者の割合は「600万円以上」の世帯が男性27.0%、女性6.4%、「200万～600万円未満」は男性33.6%、女性8.8%、「200万円未満」は男性37.3%、女性11.7%と、所得が低いほど増加する傾向がみられた。
1日当たりの野菜の平均摂取量も、高所得層の男性が293g、女性は305gだったのに対し、中所得層は男性276g、女性278g、低所得層では男性256g、女性270gにとどまり、男女とも世帯所得が低いほど少なかった。
肥満（BMI＝体格指数25以上）の人の割合は、男性は所得とは関連が認められなかったのに対し、女性は所得3区分ごとに13.2%、21.0%、25.6%と差が付いた。
引用：http://mhlab.jp/calendar/kenkou-seikatsu/2012/02/007582.php
模範解答
問1.
所得を3区分し、健康状態や生活習慣についての項目別に比較した。結果、所得が低い世帯ほど、喫煙者の割合が増加したり、野菜の摂取量が減少したりするなど、生活習慣に問題を抱える傾向にあると判明した。
(96字)
問2.
筆者は、世帯所得が低いほど、生活習慣に問題がある人の割合が高くなる傾向があると指摘している。その原因として考えられることを2つ挙げたい。
1つ目は、所得の高い世帯と比較して所得の低い世帯は、病院に行く回数が少ないことだ。これは、体調が悪くなったときに病院に行くことはもちろん、定期検診など予防医療の観点からの受診も含まれる。人は病院に行くことで、自身の生活習慣を見直したり、指導を受けたりする。よって、医療費に割ける金額を考慮して病院に行く回数を減らすと、健康的な生活を送ろうという意識や、そのための知識が少なくなってしまうと考えられる。
2つ目は、所得の低い世帯では、食事にかけられる費用が比較的少ないということだ。食費を抑えようとすると、1回の食事あたりの品目が少なくなり栄養バランスが崩れたり、安くて簡単に作れる食事ばかりになってしまったりと、健康的な食生活を送りづらくなる。また、幼少期からこうした食生活で育った子どもたちが大人になったとき、健康的な生活習慣への意識を持てず、喫煙や運動不足につながる危険性が高まってしまう。
それでは、このような所得格差が引き起こす健康格差を改善するためにはどうしたらよいか。それは、世帯所得の差に関わらず一律で人々が参加するようなコミュニティにおいて、健康的な生活習慣への意識を高める活動を行うことが最重要であると私は考える。例えば、義務教育である小中学校で児童・生徒に生活指導を行うことは有効である。体育の授業を通して運動の楽しさを学ばせ、運動習慣を身に着けさせたり、給食を通して栄養バランスの重要性を理解させたりすることで、「健康的な生活習慣を身につけることは自身にとって大切だ」という価値観を根付かせることが可能になる。このように、世帯所得に関係なく人々が参加する場における、健康的な生活習慣を育む取り組みを重点的に行なっていくことが必要である。
(799字)
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以上、田口塾の西口でした！
