田口塾の西口です。
国際医療福祉大学では小論文が出題される入試・学部がありますが、対策のための材料が少ないと思うので、似せた問題と模範解答を作成してみました。
今回の問題は、過去問でSDGs関連のテーマで出題されることが多そうだったので、SDGsの1つである「ジェンダー平等」についての設問にしました。
受験する方には、ご参考いただけると嬉しいです。
設問
日本では同性婚が合法化されていなかったり、女性であることで昇進の機会が奪われたりなど、ジェンダーが理由で機会損失を被る人々が未だ多く存在しています。そのような人々を減らし、ジェンダー平等を実現するために、どのような対策が講じられるべきだと考えますか。
(60分間、600字)
解答例
日本のジェンダー平等を実現するためには、以下の2つの対策が講じられるべきであると私は考える。
第一に、男性が育児休暇を取得することを推進することである。男性は女性と比べて育休を取得しづらい傾向にあるが、これは男性が育児に参加する機会を奪われていると言えるため、改善すべきである。また、女性が産休・育休を取得するという理由で雇用機会が奪われる事態があるが、男性も育休を取ることでこうした事態は減るだろう。男性の育休取得を推進するためには、まずは各企業が、従業員が育休を取得しても問題なく機能するような経営をしなければならない。加えて、政府や地方自治体は、企業の従業員の育休取得率目標を設定し、それを達成した企業に補助金を与えるなど、金銭的な仕組みを設けるべきである。
第二に、ジェンダーの不平等に対して人々が疑問を持てるように、ジェンダー平等が比較的実現している国の事例を広めることである。同性婚が合法化している国や性的少数者が生きやすいと感じる国が、どのような社会を持っているのか、またそうした社会にはどのような利点があるのかを、私たちは知らなければならない。したがって、そうしたことについての授業を義務教育のカリキュラム含めたり、マスメディアが広く報道したりすることが有効である。
以上2つの対策を講じることで、日本のジェンダー平等の実現に向けて前進することができると私は考える。
補足
より詳細な解説や、ご自身の書いた小論文の添削をご要望の方は、ぜひお気軽に田口塾へお問い合わせください。オンライン指導も可能です。
以上、田口塾の西口でした！
